DX推進に向けた取り組みDX
プロネッツでは、最先端のデジタル技術を活用した業務効率化を積極的に推進し、全社的なDXの実現に取り組んでおります。
これらの取り組みにより、柔軟で生産性の高い働き方を支援し、組織全体のパフォーマンス向上を図っております。
さらに、持続的な企業成長を支える基盤として人材育成の高度化を図り、専門性の向上やデジタルスキルの強化に向けた教育体系を整備しております。
また、急速に進化する技術環境に対応するため、新技術の研究・導入にも積極的に挑戦し、革新的な価値創出と競争力の強化を目指しています。
こうした継続的な取り組みを通じて、当社は組織全体の生産性向上と企業価値のさらなる向上を実現してまいります。
DX推進戦略
当社では、各種業務アプリケーションの活用を通じて蓄積されるデータを重要な経営資源と位置づけ、データの分析・利活用による業務変革を推進しております。具体的には、勤怠管理システムや申請管理システム等から取得される勤務時間、業務処理時間、申請承認リードタイム、社員スキル情報などのデータを統合・可視化し、業務のボトルネックや非効率なプロセスの特定に活用しています。
これらのデータ分析結果をもとに、業務プロセスの見直しや人員配置の最適化を実施することで、生産性向上および業務負荷の平準化を図っております。
加えて、社員のスキル・資格データと業務データを組み合わせて分析することで、適材適所の配置や育成計画の高度化を実現し、組織全体のパフォーマンス最大化につなげています。
今後は、これらのデータを横断的に活用するデータ基盤の整備を進め、より高度な分析による継続的な業務改革と付加価値創出を推進してまいります。
社内書類電子化アプリの開発
- 社内申請書類を電子化するため、電子申請アプリを開発
- ペーパーレス化によるコスト効率化、セキュリティ強化、オフィスの省スペース化を実現
- 業務効率のさらなる向上に貢献
- 社内書類電子化アプリ『Pod』のご紹介はこちら
勤怠管理アプリの開発
- 従来手書きで行っていた勤怠管理を電子化するため、勤怠管理アプリを開発
- 外出先を含むあらゆる場所から勤怠の申請・承認・確認が可能
- 残業時間や年休取得日数も自動集計されるため、リアルタイムで状況の確認が可能
- 勤怠管理アプリ『Workly』のご紹介はこちら
安否確認アプリの開発
- 災害発生時の社員安否確認を迅速化し、危機管理体制を強化するため、安否確認アプリを開発
- 従来の電話やメールなどの手作業に依存していた安否確認をデジタル化
- 緊急時でも確実かつスピーディに状況の把握が可能
- 災害時の初動対応を大幅に効率化し、事業継続性（BCP）の強化にも貢献
- 災害安否確認アプリ『安否確認』のご紹介はこちら
DX推進体制
代表取締役社長をDX推進責任者として、全社横断的なデジタル人材の育成およびDX施策の推進を行っております。
経営主導のもと、DX推進を担う担当部門と各部門が連携し、現場業務と一体となった人材育成および業務改革を実施しています。
また、社員一人ひとりのスキルを可視化し、育成を加速させるため、自社でスキルマップ・教育計画管理システムを開発し、運用しています。
人材育成効率化アプリ『skill+』のご紹介はこちら
本システムにより、個々の保有スキルや習熟度、業務経験をデータとして一元管理し、これを基に最適な教育計画の策定や人材配置の検討を行っています。
さらに、これらのデータはDX推進部門および経営層に共有され、組織全体のスキル状況の把握や育成方針の意思決定に活用されており、データに基づく計画的な人材育成とDX推進体制の強化を実現しています。
DX環境整備
クラウドサービスの活用
- クラウドサービスを積極的に活用し、業務効率化やペーパーレス化を推進
- 必要なリソースを柔軟に拡張・縮小できるほか、社内外からの安全なアクセスを実現し、生産性と利便性を向上
セキュリティ強化とデータガバナンス体制の構築
- 全社員のセキュリティリテラシー向上を目的に、セキュリティ研修やデータ取り扱いルールに関する教育を定期的に実施
- これらの取り組みにより、安全で適切なデータ管理体制を強化
DX推進指標
DX推進に必要なデジタルスキルの底上げを図るため、情報処理関連資格の取得を重要な指標と位置づけ、年間の資格取得数を前年比5％増とすることを目標としています。
当社は、DX戦略の進捗および成果を定量的に把握するため、業務効率化やデータ活用による変革効果を評価する指標を設定しております。
業務効率化・生産性向上に関する指標として、勤怠管理アプリや社内書類電子化アプリから取得されるデータを活用し、業務工数削減率、ペーパーレス化率等を測定しています。
これにより、業務プロセス改善の効果を数値的に把握し、継続的な改善につなげています。
また、組織パフォーマンス向上に関する指標として、社員一人当たりの生産性、業務負荷の平準化状況等を測定し、データに基づく人員配置最適化や業務改革の成果を検証しています。
加えて、人材育成に関する指標として、IT・データ活用に関する資格取得数やスキル向上度を継続的にモニタリングし、DX推進を担う人材基盤の強化を図っています。